車の出張クレベリン除菌・消臭サービス

ニーズが高まる車内の除菌・抗菌対策

全世界で猛威を振るっている新型コロナウイルス(COVID-19)により、私たちの生活は大きく変化しています。

その変化の1つが車、特にマイカー利用率の増加です。買い物や急な外出の際に、公共交通機関の利用を避け、プライベート空間である車を利用する方が増えています。

それに合わせて高まっているのが車内の除菌ニーズです。

除菌・抗菌シートやスプレー型の製品を利用して、ハンドルやドアノブを拭き上げるだけでも当然効果はあります。しかし、それでは閉鎖空間に漂うウイルスの除菌には不十分ですし、それが心配な方も多いでしょう。

車内の除菌は「クレベリン」+「プロ」がオススメ

洗浄が困難な「シート」や「車内空間」を除菌する為に、ディーラーなどのプロが使用しているのが「クレベリン」です。

クレベリンといえば、冬場のインフルエンザ対策として人気ですね。空間に浮遊・モノに付着するウイルスや菌を99%除去してくれます。そんなクレベリンを車内用に散布する為に、専用の機械が開発されており、多くのカーディーラーやカー用品店が専用機械を用いて車内クレベリン散布を施工しています。

クレベリンとは(大幸薬品調べ)

閉鎖された「空気中に漂う」or「物に付着した」浮遊・付着ウイルスの一種、浮遊・付着菌の一種を、二酸化塩素分子の力でウイルスや菌を99.9%除去してくれる製品です。

クレベリンの主成分である二酸化塩素は、強い酸化力を有しており、プールや浄水処理の消毒剤としても使われています。

クレベリンは大幸薬品が開発・製造・販売し、特許(特許登録番号:特許第5593423号、特許第5757975号)を取得しています。

詳しくは、製造元である大幸薬品HPを参考にしてみてください。

車両用クレベリンとは

「市販クレベリン」の車内利用は禁止

市販されている置き型のクレベリンを車内に置いて利用することは絶対にやめてください。
製造元である大幸薬品は「車内では使用しないでください」と公式に通知しています。(公式HP:クレベリン 置き型に関するご質問

クレベリンは二酸化塩素が主成分のため、車内の狭い閉鎖空間に置き型のクレベリンを置いてしまうと、逆に健康被害に繋がる恐れがある為です。

そこで開発・販売されているのが、車用のクレベリンです。

「車両用」クレベリンとは

車両用クレベリンとは、上述クレベリンを、車内に散布する為に、クレベリン大手製薬会社「大幸薬品」と車内空調技術を有する「デンソー」が共同開発した製品です。30分程度の散布時間で、洗うことが実質不可能なシート、ハンドル、車内ドアノブなどに付着したウイルスとニオイを99%除去してくれます。

  • 専用発生機を使用して車室内全体にクレベリンを届けます
    車両用クレベリン_ジェームスHPから
    車両用クレベリン_デンソーHPから

  • クレベリンたばこ臭消臭効果の計測結果
    車両用クレベリン_デンソーHPから

引用元)デンソーソリューションHP、ジェームスHP

車両用クレベリンの施工料金

車両用クレベリンは、出張業者のSeibiiのみならず、ディーラーやカー用品店(オートバックス、イエローハット、ジェームスなど)でも実施しています。お値段は、店舗によって異なりますので、個別問い合わせの上、確認をしてください。

店舗に出向むきにくい社会情勢

お店に出向く必要があることは難点です。加えて、施工完了まで店内で待つ必要もあり、外出自粛や三密回避の要請が出ている最中、気が引ける方も多いでしょう。

自宅への出張サービスなら接触無しで三密回避 & 清潔

食品・生活雑貨のEC(デリバリー・出前・宅配)と同様に、車の除菌「出張」サービスがあります。

ご自宅やオフィスへの出張サービスなので、お店に出向く必要なく、自宅待機でokです。
また「事前確認」「予約」「決済」など全てWebで完結する為、施工当日にスタッフとの接触も殆どなく、車内のクレベリン除菌を実施することができます。

出張のSeibiiの車内クレベリン除菌費用

Seibii(セイビー )の場合、出張費・工賃・消費税全て込みで以下の料金設定になっています。疑問点などはお気軽にお問い合わせください。

(注意) 新型コロナとクレベリンの関係

「クレベリン コロナ」といったキーワードで検索すると多くの記事が出てきますが、真偽不明の記事も多く注意が必要です。

クレベリンのコロナへの効果に関し、大幸薬品はHPにて以下の通り回答しています。

『クレベリン』の主成分二酸化塩素は、幅広いウイルス・菌に対する有効性を確認しています。
ただし、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)に対するデータは取得していません。
尚、『クレベリン』は日用雑貨品のため、特定ウイルス・菌、疾病等に対する効果・予防等を謳うことはできません。